Hello,Future(#ハロミラ)第10回は、藤田康男さまをお招きして『働く×メンタルについて考える朝』についてお届けします。

▼プロフィールのご紹介
藤田 康男
株式会社Smart相談室 代表取締役・CEO
医療系事業会社で事業開発、組織マネジメントに従事、その経験から従業員の成長に課題感を持ち、2021年2月株式会社Smart相談室を設立。これまでのマネジメント経験から、従業員のメンタル不調に関して課題感を持ち、独自の視点から、課題に対するソリューション「Smart相談室」を提供中。 働く人の「モヤモヤ」を解消し、「個人の成長」と「組織の成長」を一致させることで社会に貢献したいと考えている。著書に『社員がメンタル不調になる前に』(日本能率協会マネジメントセンター)を持つ。

日本は精神疾患患者が急増している。
政府もストレスチェックの実施や産業医の専任、健康経営の啓蒙、ハラスメント窓口の設置義務化など、多数の施策を打ち出しているが、リモートワークが増えたことで、残念ながら一層加速しているというのが現状だ。
2017年時点でも日本の精神疾患を有する総患者数は約419.3万人、また経済協力開発機構(OECD)のメンタルヘルスに関する調査では、日本国内でうつ病、うつ状態の人の割合は、2013年の調査では7.9%だったのに対して、2020年には17.3%と、2.2倍に増えている。
企業内では、新型コロナウイルス流行以降、オンライン中心のコミュニケーションの難しさなどから、メンタルヘルス不調は増加傾向にあるという。従業員がある日突然、心の不調を訴え、休職や退職をしてしまうケースは企業にとって大きなマイナス。2022年6月には全ての企業でハラスメント相談窓口の設置が義務化され、また常時50人以上の労働者を持つ事業場は産業医の選任を義務付けられているが、社内に相談窓口を作っても従業員はなかなか相談できない現状も耳にする。
そんな中で、様々な専門性を持ったプロフェッショナルのカウンセラーがオンラインカウンセリングを行う法人向けオンライン対人支援サービス「Smart相談室」には数々のリアルな相談が寄せられた。
本書では、そんな膨大な数にのぼる相談内容から、社員がメンタル不調になる前に、人事労担当者が何をなすべきかを集約し、企業の人事労務担当者がどのように対処すべきかを示しただけでなく、メンタル不調への悩みを抱える当事者にとっても有益な心の支えとなる1冊となっています。
今回のHello,Futureでは、「働く×メンタルについて考える朝」と題しまして、ビジネスパーソンの皆さまと一緒に学び、考えるきっかけとなることを願っています。
【こんな方におすすめ】
・働く×メンタルについて気づきを得たり、考えたい方
・チームメンバーを持つマネジメント・経営者の方
・メンタルヘルスに関心がある人事・経営者の方